熊本地震からの教訓～余震という表現が消えた～
立て続けに震度7の揺れが発生
2016年4月に発生した熊本地震。熊本地震では、4月14日午後9時26分にマグニチュード6.5、最大震度7の激しい揺れが襲いました。地震発生後、気象庁は「揺れの強かった地域では、家屋の倒壊や土砂災害などの危険性が高まっているおそれがありますので、今後の余震活動や降雨の状況に十分注意してください」と発表し、余震への注意を呼びかけていました。
ところが、そのおよそ28時間後の4月16日午前1時25分、マグニチュード7.3、最大震度7の最初より大きな揺れがほぼ同じ震源で発生しました。結果的に、この2回目の揺れが「本震」だったのです。たて続けて発生した2つの大地震では、1回目に持ちこたえていた建物が2回目の大きな揺れで倒壊するなど壊滅的な被害をもたらしました。
“同程度の地震”という表現で注意呼びかけ
気象庁は1998年以来、震度5弱以上の大きな揺れのあとに余震・小さな揺れが来ることを前提とした余震の発生確率を発表していましたが、この熊本地震を教訓に大きな地震の発生直後には、最初と「同程度の地震」への注意を呼びかけることを基本に発表方法を大きく改訂しました。
つまり、今後は余震という表現はせず、最初の大地震と「同程度の地震」への注意を呼びかけることとしたのです。「余震」というと、本震より小規模な地震と受け取られて、油断にもつながりかねないため、「同程度の地震」と表現を改めたのです。
今後も大きな地震が発生した地域では、同程度の地震がしばらくの間、発生してもおかしくないと捉えて、備える必要があります。
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この記事の執筆者
森山 知洋 気象予報士/防災士/北海道防災教育アドバイザー
20年以上の気象予報士歴の中で放送局での災害報道や気象キャスターなど様々な業務を経験。防災講演の講師を務めるなど防災や健康気象のスペシャリストとしても幅広く活動中。
